新潟大学MOTは、大卒でない方でも実務経験が豊かな方であれば出願のチャンスがあります。
現場で活躍する方にこそぜひ積極的にチャレンジして頂きたい、と考えています。
- ●平成24年4月1日現在で企業・官公庁等に通算2年以上の職業経験を有する方
- ●大学を卒業していなくても・・・
実務経験年数等の事前調査により出願ができます。
例)「短期大学及び専門学校を卒業し、かつ5年以上の実務経験がある」「高等学校を卒業し、10年以上の実務経験がある」
- ●実務経験が無くても・・・
大学を卒業している、または、平成24年3月時点で大学卒業見込みの方 - ●外国における教育・専修学校の専門課程・通信教育等の過程を有する方大学卒業と同等以上の能力があるかの事前審査により出願資格があります。
- ≫事前出願資格審査についてはこちら
| 出願期間 ≫手続きについて |
H23年8月8日(月) 〜8月12日(金) |
H23年11月7日(月) 〜11月11日(金) |
H24年2月13日(月) 〜2月17日(金) |
|---|---|---|---|
| 試験日時 | H23年9月3日(土) | H23年12月3日(土) | H24年3月3日(土) |
| 合格発表 (当該サイト内・ 学内掲示) |
H23年9月9日(金) | H23年12月9日(金) | H24年3月7日(水) |
| 入学手続き | H24年3月26日(月) 〜3月27日(火) |
H24年3月26日(月) 〜3月27日(火) |
H24年3月26日(月) 〜3月27日(火) |
| ※該当者のみ ≫該当者について詳しく | |||
| 事前資格審査 申請申し込み期日 (結果通知日) |
H23年7月21日(木) (7月26日 火) |
H23年10月20日(木) (10月25日 火) |
H24年2月7日(火) (2月9日 木) |
試験会場:新潟大学五十嵐キャンパス内教室(全試験日程)
〜願書提出について〜
郵送のみ受け付けます。持参は受付致しません。
提出期限を過ぎた書類の受け取りに関しては、願書期間最終受付日の発信局消印がある
「書留速達」に限り有効です
[出願書類郵送先]
〒950-2181 新潟市西区五十嵐2の町8050番地
新潟大学大学院 技術経営研究科 学務係
電話 (025)262-6332
メールアドレス toki@mot.niigata-u.ac.jp
〒950-2181 新潟市西区五十嵐2の町8050番地
新潟大学大学院 技術経営研究科 学務係
電話 (025)262-6332
メールアドレス toki@mot.niigata-u.ac.jp
[社会人入試] 口述試験のみ(約30分)
[一般入試] TOEICのスコア提出と口述試験(約30分)
※口述試験 (自らの問題・課題意識についてプレゼンテーション・さらにそれに関して、
試験監督者から質問に答える口答試験
■検定料:30,000円
(1)入学手続期間
平成24年3月26日(月)〜3月27日(火)
※詳細は「入学手続き案内」
より通知いたします。
9月及び12月入試:合格通知とは別に、後日送付します。
3月入試:合格通知とともに送付します。
(2)入学手続時に要する経費
入学料 282,000円[予定額]
入学料改定が行われた場合には、改定時より新入学料が適用されます。
入学料を現金で振込む場合には、金融機関の窓口において、振込みを行う者の本人確認書類(運転免許証、健康保険証、パスポート等)の提示が必要となります。本人確認書類の提示がない場合には、現金による振込みができませんので、注意下さい。
入学料免除希望者は、入学料手続時に入学料を納付しないでください。
入学料を納入後、入学手続期間内に入学手続を完了しなかった(入学辞退となる)場合は、当該入学料を返還します。MOT学務係に照会してください。
≫入学料免除等について
(1) 授業料
年額 535,800円(前期分267,900円、後期分267,900円) [予定額]
- 1. 授業料は、入学後、口座引落としにより納付していただく予定です。
- 2. 授業料の納付方法の詳細については、合格者に別途通知します。
- 3. 在学中に授業料改定が行われた場合には、改定時から新授業料が適用されます。
(2) 授業料免除等
次のいずれかに該当する者のうち、入学後、所定の期間内に申請を行った者について、選考の上、各期(前期・後期)ごとに授業料の全額又は半額を免除する制度があります。
また、授業料徴収猶予(延納又は月割分納)の制度もあります。
また、授業料徴収猶予(延納又は月割分納)の制度もあります。
- 1. 経済的理由により納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合
- 2. 授業料の当該期の納期前6か月以内(新入学者に対する入学した日の属する期分の免除に係る場合は、入学前1年以内)又は納期中に、学生の学資を主として負担している者(以下「学資負担者」という。)が死亡し、又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け、納付が著 しく困難であると認められる場合
- 3. 上記に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合
![新潟大学大学院技術経営研究科[専門職大学院]Graduate School for Management of Technology](img/index/top_logo.png)



